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家づくり地盤調査は大切な調査

１９２３年（大正１２年）に発生した関東大震災では、多くの

 

建物被害が発生しました。

 

その数は、全壊が約１０万９千棟、半壊が約１０万２千棟です。

 

 

それがきっかけとなり、日本で初めて組織的に地盤調査が行われました。

 

調査をしたのは、日本の建築構造学の基礎を築いた佐野利器（さの　としかた）

 

博士が計画した復興局です。

 

 

ところで、佐野博士は、関東大震災の８年前に、家屋耐震構造について

 

講演をしています。

 

その記録の一部を紹介しますね。

 

 

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第１．総説

 

 

耐震構造の「かなめ」とは、震力とその作用をできるだけ小さくすること、

 

そしてこれに対する抵抗を充分に大きくすることである。

 

その概略を述べれば以下の通り。

 

 

１．建設地の地盤は硬質なほどよい。

 

　　ただし断崖の上は避けること。

 

 

２．基礎は深くし、かつ堅固に作ること。

 

 

３．建物の形はできるだけ単純にして凹凸を少なくし、意匠は質素なもの

 

とする。

 

　　内部に間仕切りを多く入れた部屋が小さいものがよい。

 

　　窓や出入り口が大きなものは好ましくない。

 

 

４．材料は出来るだけ軽い方がよい。

 

　　特に建物の上部を重くするのは好ましくない。

 

 

５．材料や構造はできるだけ一様で均一な剛性を持つものを用いる。

 

　　大きな強度と粘靭性、あるいは大きな剛性を持つものが望ましい。

 

 

６．建物の所在地の地質、その地における過去の大地震の記録、およびその

 

建物の重要さの度合いに応じて、標準震度を仮定する。

 

さらに、その震力が各方向に作用した時の建物の各部の応力をできる限り

 

精密に求め、その時に、材料および構造に問題が生じないことを確かめること。

 

 

 

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このように、今から約９０年前には、地盤やそれに合わせた建物づくりの

 

重要性を認識していました。

 

 

やがて、１９５２年に「地盤と建築設計震度低減に関する建築基準法施行令に対する

 

建設省告示１０７４号」が公布されたことにより、地盤の良否と、建物の設計計算が

 

初めて直接結びつくことになります。

 

 

 

２，０００年に改正された建築基準法により、建築物の基礎の構造は、国土交通大臣

 

が定めた方法にすることが義務付けられています

 

そのためには、地盤調査をし、その地盤の長期許容応力を調べなければいけません。

 

 

ただし、調査には数万円から数十万円が必要です。

 

しかも、地盤改良をすると数十万円から数百万円必要になります。

 

そのため、最初の頃は調査を嫌がる施主も多かったとか。

 

 

しかし、大きな震災がいくつも発生し、建物の不動沈下や土地の液状化といった映像

 

を見る機会が増えたことにより、一般の人が地盤調査の重要性を認識するようになり

 

ました。

 

 

今、地盤の質を調べ、必要に応じて改良し、それに合わせた家をつくることが当然の

 

ようにできる時代です。

 

しかし、それができるのは、過去からの研究と経験の積み重ねがあったからこそ。

 

 

 

 

私たちはいい時代に家づくりができて幸せですね。

 

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