地震に備えた家づくりは佐賀でも必要か?

地震が少ない佐賀県に家を建てる場合でも地震対策は

 

必要でしょう。

 

万が一というのがありますから。

 

 

 

世界で発生する地震の約1割は、日本とその周辺で発生して

 

います。

 

そのため、日本の住宅に用いられている耐震技術は、世界でも

 

トップクラスです。

 

 

 

 

しかし、いくら耐震性の優れた住宅でも被害を免れるのが難し

 

い土地があります。

 

それは、活断層とその周辺です。

 

 

現在、日本で発見されている活断層は2,000箇所以上。

 

そのほか、まだ発見されていない活断層は、1,000箇所を

 

下らないといわれています。

 

そんな活断層による被害を避けるため、地域によってさまざまな

 

取り組みをしています。

 

 

 

 

たとえば徳島県の場合、平成25年8月に、

 

「南海トラフ巨大地震等に係る震災に強い社会づくり条例」

 

第55条に基づく「特定活断層調査区域」を指定しました。

 

 

 

「特定活断層調査区域」内では、一定規模以上の学校、病院

 

その他の多数の人が利用する建築物、及び、一定量以上の火薬類、

 

石油類その他の危険物を貯蔵する施設を新築する場合、事業者の方

 

が活断層の調査を行い、「直上」を避けて建築することが義務付け

 

られています。

 

 

 

残念ながら個人の住宅は対象外ですが、近くにそれらの施設があるか

 

どうかは、判断材料の1つとして役立ちそうですね。

 

 

 

 

インターネットで検索すると、あなたが新築を希望する地域の活断層

 

の状況が一目でわかります。

 

 

 

活断層上に建てると全壊か半壊は免れませんから、その土地を買うの

 

は避けた方が賢明です。

 

 

また、活断層近くの河川や水田など、地盤が軟弱な土地は、堅固な地盤

 

に比べて震度が大きくなるので要注意です。

 

 

 

どの土地に住むのか最終決断するのは自分自身です。

 

利便性と安全性のどちらを優先するかは、その人の置かれた状況によって

 

異なるでしょう。

 

 

 

いずれにしても、後悔の無い選び方をしたいものです。

 

 


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プロフィール

高井弘一郎
佐賀県嬉野市塩田町久間甲860

昔は大工さんが棟梁で他の職人さんをまとめて家づくりをしていました。
そこには住宅会社は存在せず、住宅会社の広告宣伝費やモデルハウスの維持費なども建築費には上乗せされていない材料費と職人さんたちの賃金で家が完成していました。
今は時代が変わりそんなやり方で家づくりはできないというのは分かっているんですが、それでも「いい家を出来る限り安くしたい」
今までの家づくり経験45年の知識や智慧がヒントになれば嬉しいです。

ご意見ご感想はこちらまで。
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